大幅反落＝環境悪化で一段安〔東京株式〕（26日）

【第1部】日経平均株価は前日比184円84銭安の8906円70銭、東証株価指数（TOPIX）も同15．12ポイント安の742．54と、ともに大幅反落した。
海外株安やユーロ安・円高の進行を受けた売り注文が広がり、日経平均は約2週間ぶりに9000円を割り込んだ。
出来高は14億6328万株。


【第2部】反落。
アトムが下落、マーベラスは続落し、トランコムが下げ止まった。
半面、レーザーテックはしっかり、日アビオが上昇。
出来高2159万株。


【外国株】軟調。
出来高1万4400株。


▽中国関連株が下落

日経平均株価は、米国株安を受けて取引開始直後に9000円を割り込んだ。
その後も、アジア主要株式市場の下落や円高の進行が投資家心理を圧迫。
午後の取引でじり安歩調となり、下げ幅は200円に迫った。


自民党の総裁選に関心を奪われた市場関係者も少なくなく、終日、投資意欲は停滞気味。
安倍晋三氏の当選が決まり、防衛関連株と位置付けられる銘柄が値上がりする場面もあったが、全般への影響は限定的だった。
むしろ、景気減速懸念の根強さも背景にある中国関連株の値下がりが止まらず、投資家心理の冷え込みぶりを印象付けた。


日経平均は下値支持線として意識されてきた、25日、200日の各移動平均線を下抜けた。
チャート的にも弱気サインがともり、市場関係者からは「調整局面を迎えた」（銀行系証券）との声が上がっていた。